e-Stat 賃金構造基本統計 DB 準拠業種: 全業種 (総合・全産業計)
30歳 (30～34歳) /男女計 の年収分布 & 偏差値
ランク: C (標準域)都道府県・業種調整済
年収偏差値
51.8
平均: 50.0
同世代内の位置
上位 42.8%
約 43 位 / 100人
平均年収
478.2 万
中央値
444.7 万
あなた
500 万
同属性年収分布と現在地 (全業種 (総合・全産業計))
赤点線: あなたの入力値年齢 × 年収帯 クロス統計ヒートマップ (全業種 (総合・全産業計))
各年齢階級における「推定労働者人数」と「年収帯ごとの分布割合 (%)」を全マトリクスで可視化
| 年収帯 \ 年齢 | ～19歳 | 20～24歳 | 25～29歳 | 30～34歳 | 35～39歳 | 40～44歳 | 45～49歳 | 50～54歳 | 55～59歳 | 60～64歳 | 65～69歳 | 70歳～ |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1,000万円〜 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.3% 0.1万人 | 0.8% 0.3万人 | 2.1% 0.8万人 | 2.9% 0.8万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 |
| 800〜1,000万 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 0.2% 0.1万人 | 2.1% 0.6万人 | 5.4% 1.8万人 | 8.9% 3.5万人 | 12.7% 4.7万人 | 13.7% 3.9万人 | 1.7% 0.3万人 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 |
| 600〜800万 | 0.1% 0万人 | 0.1% 0万人 | 2.1% 0.6万人 | 11.2% 3.1万人 | 24.1% 7.4万人 | 30.2% 10.1万人 | 32.3% 12.7万人 | 32.8% 12.1万人 | 31.6% 8.9万人 | 16.2% 3.1万人 | 3.9% 0.3万人 | 1.2% 0万人 |
| 500〜600万 | 0.1% 0万人 | 0.7% 0.2万人 | 13.8% 4.1万人 | 24.4% 6.8万人 | 26.2% 8万人 | 24% 8万人 | 21.5% 8.5万人 | 19.1% 7.1万人 | 17.9% 5.1万人 | 19.3% 3.6万人 | 11.4% 0.8万人 | 6.2% 0.2万人 |
| 400〜500万 | 0.3% 0万人 | 14.5% 2.9万人 | 35.7% 10.7万人 | 32.6% 9.1万人 | 25.2% 7.7万人 | 20.7% 6.9万人 | 17.9% 7万人 | 15.5% 5.7万人 | 14.9% 4.2万人 | 23.2% 4.4万人 | 23.2% 1.7万人 | 19% 0.7万人 |
| 300〜400万 | 19.4% 0.4万人 | 49.6% 10万人 | 34.4% 10.3万人 | 22.3% 6.2万人 | 15.2% 4.6万人 | 12.4% 4.2万人 | 11.1% 4.4万人 | 9.9% 3.7万人 | 10% 2.8万人 | 20% 3.8万人 | 28.4% 2.1万人 | 30.9% 1.2万人 |
| 200〜300万 | 66% 1.4万人 | 31.4% 6.4万人 | 12.4% 3.7万人 | 7.8% 2.2万人 | 5.7% 1.7万人 | 5.2% 1.7万人 | 5.1% 2万人 | 5% 1.9万人 | 5.4% 1.5万人 | 12.2% 2.3万人 | 20.9% 1.5万人 | 26.8% 1.1万人 |
| 〜200万 | 14.4% 0.3万人 | 3.7% 0.7万人 | 1.7% 0.5万人 | 1.5% 0.4万人 | 1.6% 0.5万人 | 1.9% 0.6万人 | 2.3% 0.9万人 | 2.8% 1万人 | 3.6% 1万人 | 7.4% 1.4万人 | 12.1% 0.9万人 | 15.9% 0.6万人 |
条件一括比較インサイト (IFシミュレーション)
現在の条件（年齢・性別・他）を固定したまま「もし他の業種・都道府県だったら年収はどうなるか」を全比較
全40+業種における同一条件 (年齢・地域・規模) の想定平均年収（高順）緑色: あなたの選択業種
1電気・ガス・熱供給・水道業
604.4 万円+147.5万
2広告業
596.6 万円+139.7万
3鉱業，採石業，砂利採取業
574.7 万円+117.8万
4金融業，保険業
570.5 万円+113.6万
5専門サービス業（他に分類されないもの）
555.3 万円+98.4万
6学術研究，専門・技術サービス業
552 万円+95.1万
7化学工業
536 万円+79.1万
8情報通信業
534.9 万円+78万
9情報サービス業
516.3 万円+59.4万
10不動産業，物品賃貸業
508.6 万円+51.7万
11はん用機械器具製造業
508.1 万円+51.2万
12鉄鋼業
504.4 万円+47.5万
13情報通信機械器具製造業
493.6 万円+36.7万
14～５５ 卸売業
492.3 万円+35.4万
15輸送用機械器具製造業
490.7 万円+33.8万
16建設業
490.5 万円+33.6万
17学校教育
490.4 万円+33.5万
18生産用機械器具製造業
489.2 万円+32.3万
19非鉄金属製造業
488.2 万円+31.3万
20電子部品・デバイス・電子回路製造業
486.9 万円+30万
21電気機械器具製造業
482.9 万円+26万
22医療業
479.2 万円+22.3万
23業務用機械器具製造業
477.5 万円+20.6万
24ゴム製品製造業
475.4 万円+18.5万
25教育，学習支援業
472 万円+15.1万
26窯業・土石製品製造業
458.3 万円+1.4万
27全業種 (総合・全産業計)選択中
456.9 万円0万
28製造業
451.3 万円-5.6万
29運輸業，郵便業
447.4 万円-9.5万
30卸売業，小売業
445.8 万円-11.1万
31飲料・たばこ・飼料製造業
444.7 万円-12.2万
32医療，福祉
441.1 万円-15.8万
33パルプ・紙・紙加工品製造業
427.8 万円-29.1万
34プラスチック製品製造業(別掲を除く)
414.8 万円-42.1万
35金属製品製造業
412.7 万円-44.2万
36その他の教育，学習支援業
410.6 万円-46.3万
37複合サービス事業
406.7 万円-50.2万
38その他の製造業
399.4 万円-57.5万
39木材・木製品製造業(家具を除く)
398.2 万円-58.7万
40家具・装備品製造業
396.7 万円-60.2万
41～６１ 小売業
394.5 万円-62.4万
42その他の事業サービス業
383.2 万円-73.7万
43サービス業（他に分類されないもの）
381.7 万円-75.2万
44娯楽業
379 万円-77.9万
45食料品製造業
376.9 万円-80万
46生活関連サービス業，娯楽業
373.3 万円-83.6万
47印刷・同関連業
368.4 万円-88.5万
48宿泊業，飲食サービス業
363.4 万円-93.5万
49職業紹介・労働者派遣業
352.5 万円-104.4万
50宿泊業
335 万円-121.9万
51繊維工業
323.2 万円-133.7万
本シミュレーターの公的統計データ構造・集計前提
データ構造・5つの分類軸
生データ（e-Stat DB: 0003426933）の次元構造に準拠し、「年齢階級（5歳刻み）」「性別」「企業規模」「産業分類（業種）」「都道府県」の5軸でクロス集計しています。
「額面年収」の集計定義
厚生労働省の統計定義に則り、「月額きまって支給する現金給与額 × 12ヶ月 ＋ 年間賞与・特別給料（ボーナス）」の額面合計額で算出しています。
対象労働者の範囲
企業規模10人以上の民間事業所に勤務する常用労働者（正社員・フルタイム）が対象です。自営業・役員・短時間労働者・無職は除外されています。
データ安全とプライバシー
入力した情報はブラウザのメモリ内でのみ瞬時に計算処理され、外部サーバーへ送信・記録されることは一切ありません。
年収偏差値に関するよくある質問（FAQ）
Q.年収偏差値50、60、70はそれぞれどのくらいの年収ですか？▼
A.年齢や属性により異なりますが、例えば30代前半・全業種平均では年収約430万〜450万円が偏差値50（平均・中央値付近）となります。偏差値60は上位約15.9%で年収約600万〜650万円、偏差値70は上位約2.3%で年収約850万〜900万円以上が目安となります。
Q.厚生労働省の『賃金構造基本統計調査』はどんなデータですか？▼
A.日本国内の主要事業所に勤務する常用労働者の給与実態を明らかにする国の基幹統計調査です。年齢階級、性別、企業規模、産業（業種）、都道府県の5つの属性すべてを網羅した最も精緻で信頼性の高い給与データベースです。
Q.なぜ手取りではなく『額面年収』で計算するのですか？▼
A.扶養家族の有無、生命保険料控除、住宅ローン控除、ふるさと納税などによる税金控除は個人の家庭状況によって大きく異なるため、公的統計調査ではすべて公平・客観的な『税引前・社会保険料控除前の額面総支給額』で集計・比較されます。
Q.大企業と中小企業、東京と地方の年収格差はどのくらいありますか？▼
A.同一年齢・同職種であっても、大企業（1,000人以上）と小企業（10〜99人）では平均で年収100万〜250万円以上の開きがあります。また、東京都は全国平均より約15〜25%高い一方、地方では物価や住居費が安い分平均給与も低く推移する構造があります。